第10回　－見て学ぶ材料分析の基礎－
　微量分析シリーズ
　　ICP発光分析法、ICP質量分析法

　（地独）京都市産業技術研究所では、地域の特色を生かした産学官連携拠点である京都バイオ計測センターと連携して、地域企業の技術者や大学研究者等が材料分析の基礎を学べる講習会を下記のとおり開催いたします。
　材料分析は、製品開発、品質管理、不具合改善など、ものづくりの様々な場面の課題解決に活用される評価技術です。本講習会では、測定法の基礎、測定事例などの講義とデモ測定による実習を通じて、材料分析について分かりやすく解説します。
　第10回は、微量分析シリーズの「ICP発光分析法、ICP質量分析法」を行います。
　本講習会の受講を機に、弊所が保有する機器と技術を積極的にご活用いただくよう、お願いいたします。皆様のご参加をお待ちしております。

　チラシ

日時　　令和6年3月7日（木）　14：00 ～ 16：30
　　　　　　【講義】14：00 ～ 15：00　　
　　　　　　【実習】15：15 ～ 16：30
　　　　　　　※講義のみハイブリッド形式(Zoom)で行います。

会場　　（地独）京都市産業技術研究所
　　　　　（京都市下京区中堂寺粟田町91京都リサーチパーク9号館南棟）
　　　　　　【講義】５階　講義室Ｂ　及び　Web形式(Zoom)
　　　　　　【実習】６階　金属分析実験室

内容　　「評価技術講習会　－見て学ぶ材料分析の基礎－」
　　　　　第10回：微量分析（ICP発光分析法、ICP質量分析法の基礎）
　　　　　　【講義】ICP発光分析法、ICP質量分析法の基礎
　　　　　　【実習】ICP発光分析法、ICP質量分析法の試料準備、デモ測定、データ解析など
　　　　　　　　　　講師：（地独）京都市産業技術研究所
　　　　　　　　　　　　　　製品化・人材育成支援グループ　南　秀明

＜ICP発光分析装置、ICP質量分析装置＞

　ICP発光分析装置及びICP質量分析装置は、水溶液中の微量金属成分の測定ができ、固体試料も前処理（酸分解など）を行うことで測定が可能です。
　工業用水試験法や上水試験法などの公定分析法に採用されているほか、工業、食品、医薬品分野などの幅広い分野で、材料や製品の開発、製造プロセスの改善及び品質検査などに活用されています。
　 ※ICP（Inductively Coupled Plasma）は誘導結合プラズマの意味で、測定時の光源やイオン化源として利用しています。

対象　・企業技術者、大学の研究者など機器を用いた材料分析法を基礎から学びたい方
　　　・分析は外部委託しているが、観察原理から学びたい方
　　　・観察経験はあるが、試料前処理及び測定などを再確認したい方　など
　　　　　　
定員　・対面形式（講義及び実習）：6名
　　　・Web形式（Zoom、講義のみ）：50名程度
　　　　※対面形式は１社１名でお願いします。
　　　　※応募多数の場合は抽選を行います。
　　　　※令和6年2月22日(木)までに、登録メールアドレスに結果をお知らせします。

参加費　　無料

申込方法　（地独）京都市産業技術研究所の参加申込フォームからお申し込みください。

募集期間　　令和6年1月29日(月) ～ 令和6年2月16日(金)

主催　　(地独)京都市産業技術研究所

共催　　京都ものづくり協力会

問合せ先　　（地独）京都市産業技術研究所　担当：南、島村、岡野
　　　　　　　　TEL：075-326-6100（代）、E-mail：kikiseminar（ato）tc-kyoto.or.jp
　　　　　　　　※メールをお送りいただく際は、（ato）を@に変えてください。
　　　　　　　　＜評価技術講習会ページ：https://tc-kyoto.or.jp/hyokagijutukoshu/＞

開催にあたっての注意事項
・動画視聴、インターネット環境をご確認ください。セキュリティの設定や動作環境によってはご視聴いただけない場合がございます。また、スピーカーなどのパソコン等の設定方法につきましては、システム、OSごとに異なりますので、事前にご確認をお願いします。
・申し込みされた方へ連絡事項、視聴用の招待URL等をメールにてご連絡申し上げます。
　迷惑メール対策やドメイン指定受信等を設定している方は、連絡事項、招待メール等が受信されますよう、@tc-kyoto.or.jpの登録をお願いいたします。
・講演会開催日時に視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
　《注意》申し込みされた方の確認のため、Zoom接続時には必ず申込み時の接続時の名前をご使用ください。また、本セミナーは、ウェビナー機能を利用しませんので、接続時の名前がZoom上に表示されます。あらかじめご了承ください。
・本講演会で使用される資料や配信動画は著作物であり、録音・録画・複写・転載・配布・上映・販売等を禁止します。