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京都次世代ものづくり産業雇用創出プロジェクト『高速液体クロマトグラフィ講習会 第1回《基礎編》・第2回《応用編》』

『平成29年度高度分析試験機器利用促進・人財育成事業』
 京都市及び(地独)京都市産業技術研究所が運営する,京都バイオ計測センターでは,高度分析機器を活用し,「京都次世代ものづくり産業雇用創出プロジェクト」の一環として,ものづくり産業で必要となる各種分析技術の習得による雇用創出を目的とした講習会を実施しています。

 第1回・第2回講習会の案内チラシ

  高速液体クロマトグラフィ講習会高速液体クロマトグラフィ(High Performance Liquid Chromatography,HPLC)は,有効成分や原薬不純物の分析といった医薬品分野,栄養成分や残留農薬の分析といった食品分野,水道水質の分析などの環境分野,化成品成分や試薬不純物の分析といった化学分野など幅広い分野で用いられる汎用で有効な分析法です。また,先端研究領域だけでなく製造工程の管理やクレーム対応など広く一般にも利用されていることから近年HPLC技術を理解・習得した人財の育成が求められています。

  今回は高速液体クロマトグラフィの基礎から応用までの一連の技術をわかりやすく説明するとともに,実際のサンプルを用いて分離分析の実演を行います。さらに受講者のみなさまにも同様のサンプルを用いて分析操作を行っていただきます。

また,希望者に対しては,後日補講を実施するなどきめ細かいフォローアップを予定しています。

本講座は、バイオ・ライフサイエンス分野で、研究や開発業務に携わりたい方、ブランクからの復帰を希望される方などへの技術向上を目的としています。

■開催日時:

    ◆第1回 高速液体クロマトグラフィ講習会《基礎編》 

        平成29年5月18日(木) 9:30~15:00

 

 

    ◆第2回 高速液体クロマトグラフィ講習会《応用編》

        平成29年5月19日(金) 9:30~15:00

 

■開催場所: 京都バイオ計測センターKIST-BIC (京都市下京区中堂寺南町134番地 京都リサーチパークKISTIC4階)
          <アクセス> https://tc-kyoto.or.jp/kist-bic/access

 ■内容:

◆第1回  高速液体クロマトグラフィ講習会《基礎編》
       ・講 義 高速液体クロマトグラフィ分析の基礎
       ・実 習 受講者による機器操作
 ■講 師 : 株式会社島津製作所 分析計測事業部  家氏 淳 氏

◆第2回 高速液体クロマトグラフィ講習会《応用編》
       ・講 義 高速液体クロマトグラフィ分析の応用
       ・実 習 受講者による機器操作        ※講習会終了後,同社 会社説明会があります。
 
■講 師 : 株式会社資生堂 フロンティアサイエンス事業部  高﨑 秀樹 氏

 ■対象者 : 未就労または転職希望の方 (今年度卒業見込み以外の学生は不可)

■定 員 : 各回20名

■参加費 : 無料

■主 催 : (地独)京都市産業技術研究所,京都府,京都市,(公財)京都産業21,
         京都次世代ものづくり産業雇用創出プロジェクト推進協議会、

■事業実施機関: 地方独立行政法人京都市産業技術研究所

■申込締切: 平成29年5月12日(金)

■参加申込: 参加申込みは,下記メールアドレスまたはFAXでお申込みください。

◆電子メールアドレス: kist-bic@tc-kyoto.or.jp

◆FAX番号: (075)925-5491

◆申込時の記載事項
        【件名】 人財育成講習会(1)5/18・(2)5/19

        【本文】 ①お名前、②年齢、③住所、④電話番号・FAX番号⑤Eメールアドレスなどの連絡先、
              ⑥分析実験等の経験の有無,,⑦参加希望講習会(例 基礎編のみ・応用編のみ・どちらも参加)

■お問い合わせ先:
        京都バイオ計測センター((地独)京都市産業技術研究所)  担当:山本,増井,内藤
        TEL:075-326-6101  E-mail:kist-bic@tc-kyoto.or.jp

H29年度年間講習会計画のチラシ

『京都次世代ものづくり産業雇用創出プロジェクト』 とは
  平成25年から3年間にわたって取り組んできた全プロジェクトの成果を踏まえ,平成28年度から更に3年間,厚生労働省から採択を受けたもので,次世代ものづくり産業が必要とする人材の確保やイノベーションを支援することにより,新事業創造と企業の付加価値の向上を促し,下請け受注体質から脱却して,質の高い,安定した雇用を創出することを目的とした事業です。
製品開発型ものづくり企業や大学・研究開発拠点、伝統,コンテンツ産業等が集積する京都ならでは特性や強みを最大限に発揮し,産学公・公労使の「オール京都」の体制のもとで産業政策と雇用政策を一体的に推進していきます。