地方独立行政法人 京都市産業技術研究所
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製織システム・DX分野(業務紹介)

担当者

  • 名所 高一
    製織技術、製織準備技術、織物故障鑑定、繊維製品物性評価
  • 仮屋 昭博
    製織技術、製織準備技術、織物故障鑑定
  • 廣澤 覚
    繊維製品物性評価、コンピュータ応用技術
  • 本田 元志
    製織・製紋(CGS)技術、織物設計・開発、FA制御
  • 小田 明佳
    繊維製品物性評価、感覚・感性評価技術
  • 岩﨑 健太
    コンピュータ応用技術、システム開発全般

特色・内容

京都市の地場産業である西陣織業界をはじめ、広く繊維に関わる産業全体を対象として様々な支援を行っています。織物を設計開発するための「製織技術」、繊維製品などのやわらかいものの物性や性能を知るための「評価技術」、各種ものづくりや解析などを高度化、効率化させるための「コンピュータ応用技術」を得意とし、更に最新の画像処理技術やIT、IoTを支えるセンシング技術等を取り入れながら多角的な研究開発、企業支援を進めています。製造工程が多岐に渡る和装製品の故障原因究明業務、半年間で西陣織製造工程について知識と技能を幅広く習得する研修事業など全国的に見て特色のある取組も行っております。また、織物製造に必要な一通りの機器を備えていますので、これらを用いた実際の試作開発やKES(布の風合い測定器)運用に関する知見も豊富です。さらに近年では、DX技術を利活用した生産過程のモニタリングや省力化支援などの取り組みを進めています。

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用語説明

製織
織機を用いて、たて糸とよこ糸を組み合わせて織物を作ることをいいます。
西陣織
京都西陣の地で生産される織物のことです。
ちなみに「西陣」と「西陣織」は「西陣織工業組合」の登録商標です。
画像処理
デジタルカメラなどで撮られた画像を処理して、別の画像に変形したり、画像から何らかの情報を取り出したりするために行われるコンピュータ処理のことです。
センシング
温度、圧力等の情報をセンサー(感知器)により測定を行い、数値データに変換を行う技術
IT
インフォメーションテクノロジー(Information Technology)の略。情報技術を意味する。
コンピュータと情報通信網(情報ネットワーク)を用いる技術の総称。
IoT
モノのインターネット(Internet of Things)の略。あらゆるものがインターネットに繋がって情報をやり取りするという考え。情報を取得するためのセンサーやセンシング技術が重要となる。

最近のトピックス

  • ・目視の代替を目指した繊維製品品質検査への機械学習の適用

     製品の外観検査にディープラーニング等の新しい機械学習手法が活用されだしています。人が定義しづらい曖昧な検査基準であっても十分な汎用性を持って検査できる場合があるため、様々な分野での活用が期待されています。
     繊維製品の摩擦に対する毛玉のできにくさを評価するピリング試験を例として、ディープラーニングによる自動判定を適用し、精度検証や判定根拠の可視化など一連の考察を行いました。その結果、人と同程度の判定精度を達成し、判定には人と同様に試料の毛玉領域の影響が大きいことが確認できました。
     こういった新しい機械学習手法についても対応できる体制を整えております。
    左から試験片の光学画像、高さを可視化した画像、結果に影響する領域を色分けした画像
    畳み込みニューラルネットワークの模式図と、処理過程における情報の可視化例
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  • ・和装製品におけるAR技術利用の試み

    和装の普及や販売促進、繊維製品への情報付与などを目的として、AR技術(※)の応用展開を図っています。
     着物は、初めて触れる方々にとっては試着が難しく、着用状態を確認したり、洋装と比べて気軽に商品を比較しにくかったりする面があります。当研究所では、誰でもどのような商品でも気軽にデザインを確認できるよう、着物の3D着用イメージ表示システムを開発しています。表示する着物や帯の柄データは簡単に作成することができます。
     また、AR試着システムについても非常に簡便なシステムとして実現しています。
     これらの技術では、非接触や遠隔でも着物のデザインを確認したり、試着したりすることができますので、和装の製造、販売において時代に即した活用法を検討しています。
     
    ※:Augmented Realityの略語で、日本語では「拡張現実」と訳されます。現実世界に対してコンピュータ補助により情報を付与(拡張)して提示する技術です。

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  • ・繊維製品の使用感評価に関する研究(センシング)

    化粧道具や衣料品の使用感など、人の感覚を客観的に得るための研究を行っています。近年では、これらの成果をいかして、企業に対して新規化粧用ブラシの開発支援に取り組んでいます。

ご利用者向け

担当する業務については「ご利用者向け」のページをご覧ください。

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